悩み相談掲示板 > 家を買うには

家を買うには 日時： 2015/03/29 15:32　( ocn) 名前： キティ 結婚して2年経ち、現在妊活中の32歳パート主婦です。旦那は33歳。横浜在住。旦那の会社から、7年間住宅手当が6万出ています。(あと5年間は住宅手当が、貰えます。)会社の方針で家を買ったら住宅手当が貰えなくなるらしいので、住宅手当が出てる間は家を購入しない事にしてます。 現在所帯貯金が2000万あり、出来れば住宅手当が貰えるまでに(2019年まで)貯金を3000万にして頭金にしたいと思ってます。 私は昨年正社員の仕事を辞め現在パートしながら妊活中。子供が出来たらパートも一旦辞める予定。 旦那は、年収800万。 出来れば2019年前後に家を購入したいのです。場所は東横線沿線での建売一軒家希望。4lDKの家を買いたいのですが、いくらくらいの家が買えますか？ローンはあまり組みたくなくて、50代には返済したい。私も仕事復帰してもパート位だと思います。今の年収からだとどれ位の家が買えて、どんな生活が出来ますか？ Tweet ▼

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Re: 家を買うには ( No.1 ) 日時： 2015/03/29 15:37　(au-net) 名前： 匿名 うるせーよ、他でやれ！     Re: 家を買うには ( No.2 ) 日時： 2015/03/29 16:39　(access-internet) 名前： … 不動産購入は2019年問題を一般人が騒ぎ立てる頃まで待ちなのは正解 田舎は暴落して利便性の高い駅近不動産は一時的に高騰する模様 よく勉強してタイミングを見計らえ     Re: 家を買うには ( No.3 ) 日時： 2015/03/29 17:25　(home) 名前： あ 買うなら今が正解 日銀の量的緩和の出口戦略がはっきりしない 出口戦略が失敗すれば、急激な円安とハイパーインフレがおきる 今貴方がもっている２千万円が、２百万円の価値になってしまうこともありえる 賢い人なら 海外資産にも分散させつつリスクヘッジする     Re: 家を買うには ( No.4 ) 日時： 2015/03/29 18:22　(au-net) 名前： 匿名 建売購入でしたら、力に、なれないのですが、建築士で建築業経営しているものです。 住宅購入を御検討されているようですが、購入時期とすれば、今年がベストかと、思います。 ローン金利も、過去最安金利レベルですし、所得控除の付加価値もあります。 どれくらい？の住宅を購入するか？は個々の判断によるのですが、 一般には、年収の20％の返済・・となっているようですが、銀行は貸せるだけ提示してきます。 例えば、年収400万ならば、20％くらいしか銀行、又は保証協会が認めてくれないでしょう。 ですが、年収800万となると、25％前後まで、提示したり、推奨したりします。購入後の生計なんて、銀行には関係ありませんから、消費者側が、賢くなくてはいけません。 私ならば、10％代後半にローン返済をまとめます。 スレ主さんは、50歳までには、完済したいとされていますよね。 とすると、返済期間は17年 年収に対し18％〜19％の年返済額は145万〜155万 月に換算すると、125000円くらいでしょうか・・ 借入される銀行で確認してくれますが、100万あたりの17年間の住宅ローン返済額を確認してみて下さい。 多分、5500円前後でしょうか？ 125000÷5500＝約23 2300万前後の借入 17年返済期間 年収の二割位内の返済になります。 そして、スレさんのパート代が計算されていないので、 生計は非常に安定し、貯蓄も問題ないと思います。 よって、2000＋2300＝4300 4500前後の物件がベストかと・・ 建売購入時にも確認してほしいのは、長期優良住宅申請している物件か？ 優良物件なら、ローン金利も安くなります。 地盤保証されているか・・ その住宅性能によって、保険加入が安くなったり、ローン金利が安くなったり、しますので、勉強してください。 どんな生活できるか？？ スレさんが、どのような生活がしたいのか？を計画し、 先程の計算にあわせれば問題ないかと     Re: 家を買うには ( No.5 ) 日時： 2015/03/29 19:19　(aitai) 名前： … ついでにゼロエネが義務化されたあとの一般住宅の資産価値について教えて下さい。     Re: 家を買うには ( No.6 ) 日時： 2015/03/30 09:08　(au-net) 名前： 匿名 ゼロエネルギーの義務化とは？聞いたことがないのですが、 地域別による固定化なのでしょうか？ 2020年までに、国土交通が設定した次世代住宅の見直し、環境省と経済産業省と国土交通が新たに定めた、低炭素社会に適合した、省エネルギー住宅を義務化される。とは聞いております。 1990年？だったか、それを元にco2.25％削減を中期目標としていたが、 達成を得る為には、民間住宅の割合が3割占めるco2を省エネすることで、大きく貢献するとか・・ 2020年の義務化される、省エネルギー住宅の資産価値と考えても、 個々の価値で考えた場合ですが、義務化なので説明は難しいですね。 結局は、国としての方針であり、先進国でありながらの価値を高め、アピールするとしか、いいようがないのでは？と思ってしまいます。 私が思うのは、結局ゼロエネルギー政策を打ち出し、国から350万の補助金を貰っても、機械によるエネルギー政策は、維持コストがかかり、消費者側が負担することになってしまう。 補助金だって税金の投与であり、二重の負担を国民が強いてしまう意味ない制度だと思っています。 一般住宅の資産価値は、地域により違い、基準も違います。 国が定めたゼロエネルギー住宅に適しているから、資産価値が高い？ではなく、地域に貢献した住宅であるから資産価値が高い！といわれるような計画を、 地域別で打ち出したら、面白いと思っているのですが、少子化で過疎化が進行する田舎は、難しいですね。

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